【悪質】マグちゃん問題の宮本製作所が科学的説明要求を忌避(2)

O氏に化学的説明を求めた箇所。O氏は説明できなかった。

非常識極まりない東京支社の対応

4月30日の午前中、すぐさま、本社のP氏から、技術的なことについて説明ができる担当者ということで紹介された、東京支社のO氏に電話をかけた。すると、しばらく待たされた後に、O氏が電話に出た。O氏は管理担当だという。技術的なことを説明できるということで、ずばり、「マグネシウムによって生じたアルカリイオン水が油汚れを分解してできるという水石けん」の化学的メカニズムについて、説明を求めた。すると、意外な答えに拍子抜けした。

「私では説明できませんので、開発担当に確認してみます。」

話が違うではないか。O氏は、当日15時には答えられるようにし、開発担当者が対応することもできるというので、15時に再度電話に応対するよう、約束を取り付けた。

そして、約束の15時に東京支社に電話をすると、女性の方が電話に出て、O氏に電話を替わるようお願いすると、またも意外な回答があった。

「O氏は只今打ち合わせ中です。」

打ち合わせ?完全に約束をすっぽかされた格好だ。そこで、「15時の約束はどうなったのか」と強く押したうえで、どうしてもO氏を電話に出すよう求めると、相手方の電話は保留状態となった。保留といえば、常識的にはたいてい数分以内だ。しかし、30分経っても、1時間経っても保留のまま。O氏のあまりにもひどい約束違反について、本社に報告したところ、1時間半程度保留状態の末、相手方の電話が切れて応対不能になったというのだ。そこで、O氏に直通する社用携帯電話の連絡先を本社から紹介され、その携帯電話に電話をかけた。やっと応答したので、午前中にした質問の回答を求めた。すると、「(化学がわからないので)答えられない」という回答しかしないのだ。メーカーとしての説明責任を果たさないのはおかしいと追及すると、O氏は黙りこんで、一方的に電話を切った。この酷い対応について、また本社に苦情を言うと、次にはM氏という方の携帯番号を紹介された。M氏に電話をかけると、何度電話をかけても、呼び出し音もなく、すぐに切れるのだ。ブロックしていたのである。これで、悪質な説明要求忌避の意図があることを確信した。あまりにも悪質で、反省する気がないとみられるこの一連の対応について、マグちゃんの措置命令事案を担当する消費者庁表示対策課に報告し、その際に、楽天市場に記載されていた、「マグネシウムによって生じたアルカリイオン水が油汚れを分解してできるという水石けん」の化学的メカニズムがウソであることの反証的説明を行った。

もともとウソだから化学的説明は不可能

結論からいえば、上の写真にある、宮本製作所の楽天市場で公開されていた化学的メカニズムの図解は、化学的には矛盾があるウソの説明です。メーカーとして正当性を主張するのならば、化学的に誤解していたとしても、それなりに誠意をもって説明ができるはずです。しかし、なぜ説明せず、隠し通すのでしょうか。上の図解には、「化学に疎い消費者はうまく騙せるが、いざ化学のプロに突っ込まれると行き詰まる」ような、何か疚しいこと、すなわち悪意があると疑われても致し方のないことです。

消費者行政において、自然科学は法律と同等

景品表示法では、実際に考えられないことを事実であるかのように説明すると違反となります。この、正しく説明のしようがないマグちゃんの事例のように、化学的に誤った説明を行うと、そのことをもって、景品表示法違反となります。今回のマグちゃん措置命令事案は、消費者行政において、自然科学は法律と同等の位置づけにあるということがよく現れた事案であるといえます。

不誠実な企業の製品を庇護する行為も同罪

高校レベルの化学がわかっている人であれば、マグちゃんのウソはすぐにわかります。しかし、YouTubeなどには、マグちゃんを庇護する素人の動画が多数みられます。これらの動画の発信者は、高校レベルの化学がわからないので、マグちゃんのマーケティング戦略に乗せられてよいと思い込んでいるのでしょう。しかし、このように不誠実な企業の製品を庇護する行為は、近江商人の三方よしの考えに照らせば、悪い行為であるといえます。メーカーの宮本製作所に最大の責任があるのはいうまでもありませんが、そのような悪徳企業を庇護するユーザー側の行為も、それに匹敵するほどの悪質性があるといえます。

善意を裏切る偽善は最大の非難に値する

洗たくマグちゃんは、合成洗剤を使わず環境に優しいなどとも謳われ、善意のつもりで使っていると言う人も多いといいます。化学的にあり得ないウソだとわかっていながら、善意を嘲笑うかのように、化学に疎い、意識がやや高めの消費者を騙しながら売る行為は、善意を踏みにじる売り手として最大の非難に値します。マグちゃんに批判的な他のメディアの記事には、そのような批判をする記事もあります。

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