もはやマインドコントロール！少年少女スポーツ団や子育て世帯をまるごと直撃する口止め洗脳
マクドほどずる賢いペテン師はありません。
野球少年の純粋なこころを撹乱する「マクドナルド・トーナメント」
あなたは、マクドナルド・トーナメントをご存知でしょうか。小学校4年生以上の少年野球チームを対象とした、公式野球大会です。言い換えれば、全国どの地域の、どの少年野球チームに加入しても、マクドナルド・トーナメントを目指すことになるわけで、少年野球をするかぎり、実質的にマクドナルドのお世話にならない選択肢はないということです。そのような状況にあって、少年野球団員（小学生）本人やその監督、保護者は、マクドナルドに反対できるでしょうか。マクドナルドが健康に悪いとはわかっていても、反対する人はほとんどいないのではないでしょうか。ことに日本は、空気を読むことを重んじる社会。マクドナルドがスポンサーなら、試合に勝利した後のご褒美に、マクドナルドで打ち上げ、ということもあるかもしれません。そうなったとき、マクドナルドに行かない（食べない）といえば、チームの団結が下がることを恐れて、行きたく（食べたく）なくてもつきあわなければいけないというような、事実上の強制の雰囲気が生まれるでしょう。そうこうしているうちに、こどもたちは、「まあ、いいか」を繰り返すうちに、マクドナルドに無批判になり、マクドナルドに無批判なまま、大人になるのです。マクドナルドはこれらも含めて、すべて計算済みというわけです。これが、マインドコントロール以外の何だというのでしょうか。これこそが、マクドナルドに本気で反対する日本国民が少ない本当の理由のひとつなのです。
少女スポーツもしっかり射程に！
男子の少年野球だけではありません。女子を対象としたバレーボール団でも、同様の実態があるといいます。男女を問わず、小学生は、正しい食生活や生活習慣を身につけ、一生健康な腸を築き上げるうえで非常に重要な時期です。現在、疾患による女性の死因で上位にあるのが、大腸がんや直腸がんだという現実があります。そして、こどものころから正しい食育の機会が十分に得られなかった女性は、若い頃から便秘体質に苦しむ人が非常に多いという実態があります。スポーツをすれば、マクドナルドが健康的な食事になるというわけではありません。いかなる場合でも、マクドナルドが健康的な食事に転じることはないのです。
病気の原因を売りながら病児支援のマッチポンプ「ドナルド・マクドナルド・ハウス」
マクドナルドが肥満や糖尿病、脂質異常症といった病気の原因として問題視されていることは、いうまでもないことです。そんなマクドナルドが、病院や療養施設の病児を支援する「ドナルド・マクドナルド・ハウス」という矛盾した取り組みをしていることをご存知でしょうか。マクドナルド店内でも、募金箱を設置したり、地域ごとの活動報告を行うなど、その周知には余念がありません。「病気の原因をばらまいておきながら、その収益を原資にして、病児支援を行う」このような行為は、自らマッチで火を放っておきながら、自ら消火ポンプで火消しをして消火活動の手柄を認めてもらうという自作自演に喩えてマッチポンプといったり、最近では、善行を装い罪滅ぼし（浄化）を行うという意味でウォッシュといったりします。このような不純な思惑を含んだ不誠実なCSR活動は、筋を通して慈善活動を行う誠実な市民運動の評価を不当に下げる、断じて許されないことであり、マクドナルド問題に関しては、発祥国のアメリカでは以前から当然のように問題視されていましたし、当然、他の国でも同様の動きが起こっています。また、ウォッシュ規制の他の例では、喫煙者自身だけではなく、周囲にも健康上の害悪をもたらすタバコの会社のCSR（＝善行による罪隠し工作）を禁止するWHOタバコ規制枠組み条約（FCTC）がよく知られています。もはや、ウォッシュ行為がやりたい放題で放置されている国といえば、日本くらいしかありません。SDGsが当然の今日にあって、全世界的に逆風にさらされているマクドナルドですが、それに反するかのように、日本がアメリカに次いでマクドナルドの店舗数が世界2位で、国内外食業界首位になっているのは、その証左ともいえます。
このように、無意識のうちに「マクドナルドは身近にあって当たり前、そんな当たり前が、悪いわけがない」という誤った思い込みや決め付けが定着し、日本社会の「同調こそ是」が巧みに悪用された結果として、無批判が放置される仕組みが出来上がってしまったことが、日本国内でマクドナルド反対運動がほとんど起こらない理由になっています。周囲がどうであろうと、一人ひとりが物事の本質をしっかりと見極め、善悪を主体的に判断するという、ごくあたりまえの道徳から、日本人は再定義する必要があるのではないでしょうか。それが、あらゆるマクドナルド問題の本質が教育問題だといえる所以です。
「スポンサーシップガイドラインの早急な策定を」スポーツ庁に提言
夢に向かって、純粋にスポーツに熱中したい、そんなスポーツ少年少女の健全育成を守るべく、不健康なものを販売して利益を上げる企業のスポンサーシップを認める矛盾は許されてはならないとして、FMGは、スポーツ庁に対して、タバコ問題のFCTCの事例に倣い、スポンサーシップガイドラインを早急に策定するよう、提言を行いました。
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